主な著書(雑誌等)

  • HOME
  • 主な著書(雑誌等)

主な著書(雑誌)2000年以降

既連載済の論文・解説

『労働問題相談コーナー』
(『らいふ』全国労働基準関係団体連合会刊 2004年4月~2011年3月 全84回)藤原久嗣
『基礎から学ぶ賃金と法律~実務に不可欠な賃金の法律実務の基礎から運用まで~』
(『賃金事情』産労総合研究所 2005年4月5日号~2007年4月5日号 全24回)藤原伸吾
『どこが違う? 労災保険と健康保険』
(『RICアイ』労災保険情報センター 2004年6、9、12月号、2005年3月号 全4回)藤原久嗣
『実務解説/就業規則完全チェック』
(『先見労務管理』 労働調査会刊 2002年4月~2003年11月 全24回)藤原久嗣
『新世紀の人事システム』
(『労務事情』産労総合研究所刊)2002年4月~2003年3月号 全12回)藤原久嗣
『パートタイマーの活用と戦力化』
(『アクセスさいたま』埼玉県中小企業振興公社刊 2002年4月~2003年3月号 全12回)藤原久嗣
『社員が働きたくなる会社をつくろう』
(『アクセスさいたま』埼玉県中小企業振興公社刊 2001年4月号~2002年3月号 全12回)藤原久嗣
『基礎講座-裁量労働と事業場外労働』
(『労政時報』労務行政研究所刊 2000年12月8日号~2001年2月9日号 全6回 )藤原久嗣

その他の雑誌・取材等

2011年

『グループ内役員異動に伴う人事労務面の実務』
(『ビジネスロー・ジャーナル5月号』レクシスネクシス・ジャパン)藤原久嗣
『座談会 ニーズが高まる賃金管理コンサルティング 社労士は積極的アプローチを!』
(『月刊社労士3月号』全国社会保険労務士会連合会)藤原久嗣ほか

2010年

『人事プロフェッショナル仕事の流儀「現場主義に徹し、絶えず自身を磨く」』
(『人事マネジメント年9月号』ビジネスパブリッシング)藤原久嗣 インタビュー
『巻頭論文 休暇を取得できる職場のマネジメント』
(『人事実務6月15日号』産労総合研究所)藤原伸吾
『すぐに使える「役員規程」の作り方』
(『ビジネストピックス4月号』みずほ総研)藤原久嗣
『過半数代表者の正しい選び方と実務の留意点』
(『企業実務2月号』日本実業出版社)藤原伸吾

2009年

『フレックス制休止円滑に』
(『日経産業新聞』10月7日号)藤原伸吾 コメント
『改正労基法の下での労働時間管理のポイント』
(『人事実務9月15日号』産労総合研究所)藤原伸吾
『社労士プラザ「時代とともに変化する業務」』
(『労働新聞2月1日号』労働新聞社)藤原久嗣

2008年

『過重労働を防ぐ取組みの進め方』
(『企業実務2008臨時増刊号』日本実業出版社)藤原伸吾
『解説 労働契約法、改正パート労働法に基づく均衡待遇とは』
(『人事実務5月1日号』産労総合研究所)島田綾子
『調査&インタビュー 人事制度・諸施策の今後の展開を探る「労働時間・休暇」』
(『人事実務1月1日・15日号』産労総合研究所)藤原久嗣
『特集 社労士ができるコンサルティング業務徹底分析!「トータルで請ける労務コンサル」』
(『SR(ビジネスガイド別冊)第11号』日本法令)
『シリーズ① 中小・中堅企業の賃金制度の一考察 職務・成果主義の賃金制度』
(『会報1月号』東京都社会保険労務士会)藤原久嗣
『シリーズ② 中小・中堅企業の賃金制度の一考察 職務・成果主義の評価制度』
(『会報5月号』東京都社会保険労務士会)藤原久嗣

2007年

『特別記事 いま手を打つべき労働時間管理の“急所”はここだ!』
(『企業実務11月号』日本実業出版社)藤原伸吾
『実務解説 ”長時間労働”を解消するためにどのような対策を講じるか』
(『人事実務7月1日号』産労総合研究所)藤原久嗣
『誌上研修「就業規則」と「労働協約」「労使協定」との関係』
(『会社法務A2Z7月号』第一法規)藤原久嗣
『派遣・請負をめぐる法律実務と「偽装請負」回避のためのポイント(上・下)』
(『ビジネスガイド4月号・5月号 巻頭論文』日本法令)藤原伸吾
『特集「非正社員・短時間勤務正社員の活用と賃金水準の決め方」』
(『ビジネスガイド1月号 巻頭論文』日本法令)藤原久嗣

2006年

『パート・アルバイトを動機づけるために…』
(『戦略経営者4月号』TKC)藤原久嗣
『社労士の1週間「大手事務所勤務社労士」』
(『SR(ビジネスガイド別冊)第3号』日本法令)
『中小・中堅企業における賃金管理の要点-制度運用-』
(第10回日本賃金学会報告『労務研究2006年10月号』)藤原久嗣

2005年

『実務解説 労基署による不払残業是正勧告・指導にどう対応するか』
(『賃金実務2月1日号』産労総合研究所)藤原久嗣
『スポットで入ってきた仕事をいかに継続的な仕事につなげるか、顧問先にするか(就業規則作成・改定・届出から)』
(『ビジネスガイド2005年臨時増刊号』日本法令)藤原久嗣

2004年

『特集1「雇用延長に伴う賃金・人事管理」』
(『ビジネスガイド12月号 巻頭論文』日本法令)藤原久嗣
『変貌する退職金制度』
(『労務事情4月15日号 巻頭論文』産労総合研究所)藤原伸吾
『解説 人材活用を図るために公的給付金をどう使ったらよいか』
(『賃金実務3月1日号』産労総合研究所)
『テーマ別・研修講師の実際1「組織活性化のためのミドルマネジメント研修」』
(『企業診断2月号』同友館)藤原久嗣

2003年

『賃金カット、給与遅配、賞与の現物支給にまつわる法律と実務』
(『企業実務10月1日号』日本実業出版社)
『特集2「降格人事の手法と就業規則への規定の仕方」』
(『ビジネスガイド3月号』日本法令)藤原久嗣
『パート労働はどう変わるか』
(『労務事情 1月1日・15日合併号』産労総合研究所)藤原久嗣

2002年

『「上司・部下を自分の味方にする(15)の技術」(15)社内不倫を上手に捌く技術』
(『プレジデント12月号』プレジデント社)藤原久嗣
『「パート労働の課題と対応の方向性」をどう読むか』
(『労務事情 10月1日号』産労総合研究所)藤原久嗣
『時間外労働削減の考え方』
(『労務事情7月1日号』産労総合研究所)藤原久嗣
『担当者必携 社会保険の実務』
(『労務事情6月15日号』産労総合研究所)日向ゆう子
『“円満退職とはいえない社員”の退職金はどこまで減額できる?』
(『企業実務5月号』日本実業出版社)藤原久嗣
『契約社員の“契約”の際の留意点』
(『労務事情2002年3月15日号』産労総合研究所)藤原久嗣

2001年

『Q&A経営相談室』
(『戦略経営者』TKC9月号12月号)藤原久嗣
『激震におそわれる企業年金』
(『先見経済11月2週号』清和会)藤原久嗣
『解説 パートタイマーの雇用管理と処遇のあり方』
(『賃金事情10月5日号』産労総合研究所)藤原久嗣
『特集2「希望退職を成功させるために-拒否権付き希望退職の可否-」』
(『ビジネスガイド6月号』日本法令)藤原久嗣

2000年

『相談室Q&A「パートタイマーの割増賃金の考え方と欠勤控除の方法」』
(『労政時報9月22日号』労務行政研究所)藤原久嗣
『Check制度・法令「裁量労働制の適用業種拡大」』
(『日経ベンチャー5月号』日経BP社)藤原久嗣
『新しい裁量労働制とはどのような制度か』
(『先見経済4月2週、3週号』清和会)藤原久嗣
『座談会「均等法は本当に女性活用に役立っているのか」』
(『企業実務3月号』日本実業出版社)藤原久嗣ほか
『特集2000年5つの課題「乏しい原資で効果的に賃上げ 透明な評価で士気低下を防ぐ」』
(『日経ベンチャー1月号』日経BP社)藤原久嗣

PAGE TOP